開業オンラインセミナーお申し込みフォーム
今回のセミナーはZoom配信の無料動画セミナーとなっております。
強引な勧誘等ございませんので、安心してご受講ください。
※同業の方と判断した場合、参加をお断りする場合がございます。予めご了承ください。
各項目にそって必要事項をご記入ください。
解決できるお悩み
- 資産はあるが、なかなか情熱を注げるビジネスモデルと出会えていない。
- 福祉業界に参入したいが、どの事業から始めれば良いか迷っている。
- 放課後等デイサービスを開業したいが、黒字化できるか不安。
- 放課後等デイサービスを経営しているが、安定して黒字化できていない。
福祉事業で6億円を突破した企業が ゼロからの開業や破産寸前の事業所を再生し、 7年で18店舗まで多拠点展開したノウハウで、 放課後等デイサービスの開業と運営をご支援します。
“オンアンドオン流”
開業支援の特長
特長1 福祉事業所を18店舗まで展開し、年間売上6億円を突破した企業による支援
株式会社オンアンドオンは、福祉事業として放課後等デイサービスを10店舗、児童発達支援を6店舗、生活介護事業所を1店舗、相談支援事業所を1店舗、合計18店舗を運営し、年間売上6億円を突破した福祉事業のスペシャリストです。今後も1年で6店舗、開設を予定しています。
ゼロからの開業はもちろんのこと、その実績と信頼から破産寸前の事業所から再生のご相談も受けており、わずか半年で単月黒字化まで再生させた実績がございます。
自社で経営してきたからわかる成功の秘訣や失敗を回避するためのノウハウでみなさまの開業と運営をご支援いたします。
特長2 現場で働く方や地域の方に寄り添った方法で安定した黒字化
オンアンドオン流開業支援は、決まった考え方や方法を押し付けることは一切しません。療育に対する思いは人それぞれ。実際に開業される方の思いや現場で働かれる方の思い、開業するエリアに住む地域の方々の思いを大切にしております。開業や黒字化に必要な要素はしっかりと押さえつつ、様々な方の思いに寄り添った開業・運営方法を一緒に考え、育てていくことで早期開業と安定した黒字化を目指します。
特長3 ライフステージや障害に応じた独自の療育方法で他事業所と差別化
放課後等デイサービスは6歳から18歳までの障がいがあるお子さまの支援を行う施設です。
実際のところ、障がいの種類やお子さまのライフステージに応じて必要とされる療育は異なります。
オンアンドオン流開業支援では、これまでの成功体験や失敗体験から編み出された10種類を越える独自の療育を有しており、利用者様を獲得する上で強みとなる療育に対してもアドバイスさせていただきます。
また、どれだけ良い療育プログラムがあっても、それを実施する人によって利用者様に提供する療育の質は大きく異なります。
利用者様にご提供するサービスの品質にバラツキが出ないよう、現場で働くスタッフの方々に対しての教育プログラムもご提供させていただきます。
療育とそれを提供する人材育成の両軸で、みな様の開業と運営をご支援いたします。
オンラインセミナーについて
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参加費 |
無料 ※通常10,000円(税込)のところ、期間限定で無料でご参加いただけます。 |
参加方法 | オンライン開催(ZOOM) |
参加資格 | 法人格をお持ちの経営者様 もしくは放課後等デイサービスの開業をご検討されている方 |
※同業の方と判断した場合、参加をお断りする場合がございます。予めご了承ください。
セミナー内容
- 株式会社オンアンドオンとは
- 放課後等デイサービスとは
- 開業のために抑えたいポイント
- オンアンドオン流開業支援サービスについて
※セミナー内容は事前の告知なく、変更する恐れがあります。予めご了承ください。
登壇者のご紹介
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オンアンドオングループ 代表取締役 今井 誠哉
2001年8月に1件の整骨院からスタートされ、放課後当デイサービスを10店舗、児童発達支援を5店舗など、現在では合計26店舗の事業所を運営。福祉事業単体で売上6億円をわずか7年で達成。「喜び幸せを分ちあう」を企業理念に掲げ、常に主体的に変化し、チャレンジし続けている。
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オンアンドオングループ 地域包括ケア事業部(福祉・介護) 統括部長
2010年4月、オンアンドオングループに新卒として入社し、治療院事業部の院長として活躍。2015年から福祉事業部の立ち上げを任命され、これまでに放課後等デイサービスや児童発達支援、相談支援事業所など16店舗の開業を手掛ける。現在は統括部長として「福祉部門」と「介護部門」の責任者を務めている。
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オンアンドオングループ 管理部 部長 小町 千佳子
2010年4月、オンアンドオングループに新卒として入社し、治療院事業部の院長として活躍。2015年から福祉事業部の立ち上げを任命され、これまでに放課後等デイサービスや児童発達支援、相談支援事業所など16店舗の開業を手掛ける。現在は統括部長として「福祉部門」と「介護部門」の責任者を務めている。